第9回 IT技術者 中核人財ステップアップ研修 募集案内

KEISでは2009年度から新人研修を開始し、毎年約50名の方々に受講いただいてきました。
この新人研修の受講者を含め、これから中核人財(管理職)になっていただく方々を対象に、「IT技術者 中核人財ステップアップ研修」を2012年から継続し、今回で第9回となります。
この研修では、組織運営技術、事業管理技術などを学び、受講者自らが所属企業が求める中核人財の要素に気づき、自らが中核人財に到達するロードマップをつくり、企業の方々の前で発表して、中核人財へのステップアップを図っています。
今回はコロナウィルスの感染を考慮して、オンライン(zoom)で実施します。
つきましては、以下のとおり実施しますので、御社の中核人財(管理職)の育成にご活用いただきたくご案内申し上げます。

第1回 管理技術基礎講座
日時 2020/8/20 木曜日 9:30-17:00
講師 高島 徹氏 ㈱決断力 代表取締役 
研修内容
・職場というチームを運営する技術
・上司との信頼構築技術
・部下との信頼構築技術
・落ち込みの克服方法

第2回 組織構築技術講座
日時 2020/9/10 木曜日 9:30-17:00
講師 水田 かほる氏 ヒューマンアシスト 代表 
研修内容
・組織構築技術(チームビルディング)の基礎
・組織の成長方法
・組織構築のための対話力
・強い組織の構築方法

第3回 生産性向上の対話技術講座
日時 2020/10/2 金曜日 9:30-17:00
講師 水田 かほる氏 ヒューマンアシスト 代表
研修内容
・表現と思考のタイプ理解
・生産性向上の対話技術(アサーティブコミュニケーション)の基礎
・生産性向上の対話技術の実践方法
・生産性向上の対話技術の演習

第4回 論理的思考講座
日時 2020/10/22 木曜日 9:30-17:00
講師 徳田 明子氏 P・アソシエ 代表
 マイクロソフトオフィシャルトレーナー
 専門分野 論理思考、プレゼンテーション、パソコンスキル
 (独)高齢・障害・求職者雇用支援機構 プレゼンテーション講座など
 KEIS新人研修 ロジカルシンキング講座など
研修内容
・論理的思考の基本
・論理的思考のニーズ把握への活用
・論理的な伝達手法
・演習

第5回 事業改善・企画講座
日時 2020/11/12 木曜日 9:30-17:00
講師 徳田 明子氏 P・アソシエ 代表
研修内容
・論理的思考による問題解決
・企画・提案型プレゼンテーション技術
・視覚に訴える図解表現技術
・プレゼンテーション資料作成技術
・効果的な発表技法
・演習

第6回 事業管理講座
日時 2020/12/3 木曜日 9:30-17:00
講師 岡田 栄一氏 日本ソフトウエア㈱ 代表取締役 
   佐藤 淳一氏 ㈱ケー・エス・ディー 明るさつくり部参与
   寺田 正哉氏 ㈱システムシェアード 主幹
研修内容
・事業を推進する指導技術
・生産性を高める職場づくり
・プロジェクト管理のノウハウ

第7回 先端技術講座
日時 2020/12/24 木曜日 9:30-17:00
講師 浅井 良一氏 ㈱アサイコンピュータサービス 代表取締役
   西村 雄二氏 特定非営利活動法人M2M・IoT研究会 関西部会長 
   坂本 俊雄氏 一般社団法人i-RooBO Network Forum 会長 
          ㈱ブリッジ・ソリューション 代表取締役 
研修内容
・AI概論
・IoT概論
・FA概論

第8回 中核人財へのロードマップ発表会
日時 2021/1/14 木曜日 13:00-17:00
講師 高島 徹氏 ㈱決断力 代表取締役
   水田 かほる氏 ヒューマンアシスト 代表
   徳田 明子氏 P・アソシエ 代表
   岡田 栄一氏 日本ソフトウエア㈱ 専務取締役
   佐藤 淳一氏 ㈱ケー・エス・ディー 取締役
   寺田 正哉氏 ㈱システムシェアード 主幹
研修内容
・受講者からの自身のロードマップの発表
・講師・派遣責任者からの講評

受講料
・KEIS組合員・事業協力会員 70,000円/人(消費税別)
・KEIS-BL特別会員・KEIS組合員外 80,000円/人(消費税別)

お願い
・受講者はPCでzoomから受講いただきます。
・受講者のPCにはパワーポイントあるいは類似ソフトをご用意ください。
・参加人数が8名以下の場合は開催を見送らせていただきます。

ご参加のお申込み・お問合せは上記メニューの連絡あるいはtel.06-6447-1978にお願いします。
申込書をemailでお送りしますので、8月6日(木)までにお送りください。
なお、この研修は厚生労働省の人材開発支援助成金の「特定訓練コースの若年人材育成訓練」「一般訓練コース」を利用することができます。
ただし、7月17日(金)までに計画届が所管の労働局で受理されることが必要です。
助成金を活用される場合は、できるだけ早くご連絡をお願いいたします。
皆様からのご参加のご応募をお待ちしております。